金融商品なんでも百科
(平成27・28年用)
金融商品の選び方・組合せ方
流動性―どのくらい自由に現金に換えられるか?
流動性とは、必要なときにどのくらい自由に現金に換えることができるか、という点に着目した基準です。
資金が必要となっても、すぐには換金できなかったり、中途解約のためには手数料などのコストがかかったり、期間によって換金できる金額が変動する、といった金融商品もあります。また、金融商品そのものにとどまらず、店舗やCD・ATMなどの多さなど、金融機関の利用のしやすさも、広い意味では流動性にかかわっている部分があるといえるでしょう。流動性を知るには、次のようなポイントに注目します。
満期や据置期間があるか、どれくらいの期間か
金融商品の中には、あらかじめ期限(満期)が決められていたり、払戻しのできない期間(据置期間)を設けているものがあります。こうした金融商品で運用されているお金は、その期間、固定されていて自由に使うことができないので、流動性の面からは不利ということになります。また、その期間が長ければ長いほど、そのお金の自由度、すなわち流動性は低いといえます。
中途解約ができるか
満期のある金融商品については、期間内の解約(中途解約)が可能なものもあります。ひとくちに「中途解約」といっても、本人死亡など極めて特殊な事情がないと換金が認められないもの、解約手数料が必要なものなどさまざまです。こうした解約の条件は、金融商品の種類や取扱い金融機関によって異なることもありますので、事前に確認が必要です。このほか、解約については、全額解約しなければならないか、一部解約が可能で残りはそのまま満期まで運用できるか、といったこともポイントとなります。なお、解約が認められない代わりにローン(借入れ)を提供してもらえる金融商品もあります。
換金手続きはスムーズか
金融商品の換金については、金融機関の店頭ですぐに換金が可能なものから、あらかじめ決められた日数より前に換金する旨の申入れを行わなければならないものまで、その手続きはさまざまです。手続きが不便なものや、手続きから実際にお金を受取るまでに日数がかかるものは、流動性の面で不利といえます。換金手続きについては、このほかに、CD・ATMで引出し可能か、といったこともポイントの1つとなるでしょう。
売りたいのに買い手がみつからないことはないか
株式や債券など有価証券の場合、換金したいときにはこれを売却します。ただし、買い手がいなければ換金できません。売却可能な金融商品でも、一般になじみのないタイプのものや、著しく人気のない銘柄などは買い手がみつかりにくいなど、流動性の面で不利となることもあるので、注意が必要です。
取扱い金融機関は利用しやすいか
金融商品自体は自由に換金できても、特定の店舗でしか扱っていなかったり、取扱っている店舗が非常に遠かったりすると、結局不便ということになります。金融機関の店舗数やCD・ATMの多さ、自宅や職場からの近さなど利用のしやすさも、必要なときに自由に換金できるという面からみれば、チェック・ポイントの1つとなるでしょう。