入力画面の解説

現在の職業を選択できます。
選択した職業は、定例収入の推計や年金収入の自動計算に影響します。

年間手取り収入に“０”より大きい金額を入力すると、以降は(1)給与所得者の場合は統計データに基づく賃金上昇率、(2)事業所得者の場合は物価上昇率を乗じて定例収入を推計します。

退職予定年齢に入力された年齢と、年金受給期間の開始年齢に入力された年齢とで、いずれか遅いほうを“老後の開始”として診断します。
なお、退職予定年齢に入力がない場合は、65歳をもって退職すると仮定して診断します。

見込み退職金額を入力できます。
見込み退職金額が“０”または未入力の場合は、定例収入の推計に統計データに基づく退職金倍率を乗じて退職金額を自動計算します。

世帯主および配偶者退職時に住宅ローンなどの借入がある場合、退職金を返済に充当するかしないかを選ぶことができます。

現在の年間生活費を入力します（必須項目です）。
以降は、統計データに基づいた①物価上昇率、②加齢に伴う費用の増減、③世帯人員の増減に伴う費用の増減を加味して、毎年の生活費を推計します。

お子さまの学費・仕送り（教育費）は、教育計画（公立・私立の別）などに大きく影響されるため、毎年の生活費とは別に、《家族構成》での入力に基づいて自動で計上します。
このため、現在の年間生活費には学費・仕送りは含めないようにします。

家賃・地代は、現在の年間生活費に含めるようにします。
なお、《住宅の購入》で、購入予定年齢や購入金額などともに現在の家賃・地代を入力すれば、住宅購入以降は毎年の生活費の推計から家賃・地代の影響を自動的に調整します。

老後の予想年間生活費を入力できます。
金額の予想がつかない場合は、「ゆとりある生活水準」、「普通の生活水準」、「質素な生活水準」のいずれかを選択できます。はじめから「普通の生活水準」が選択されている状態なので、金額を入力せず、かつ生活水準をあらためて選択しなくても、シミュレーションすることができます。

《収入》で退職予定年齢に入力された年齢と、年金受給期間の開始年齢に入力された年齢とで、いずれか遅いほうを“老後の開始”として、以降は、《支出》の年間生活費の代わりに、ここで入力（もしくは選択）された生活費をもとに、統計データに基づいた①物価上昇率、②加齢に伴う費用の増減、③世帯人員の増減に伴う費用の増減を加味して、毎年の生活費を推計します。

“老後の開始”以降に住宅購入予定がある場合は、《住宅の購入》にて、購入予定年齢や購入金額などともに現在の家賃・地代を入力すれば、住宅購入以後は毎年の生活費の推計から家賃・地代の影響を自動的に調整します。
“老後の開始”より前に住宅購入予定がある場合は、毎年の生活費への家賃・地代の影響の調整は行われません（この場合、老後の予想年間生活費として入力される金額には、家賃・地代が含まれていないと考えられるため）。

住宅の購入について、購入予定年齢、購入予定額（うち自己資金）、住宅ローン年間返済額、完済予定時期を入力できます。

住宅シミュレーションを行うときは、購入予定年齢、購入予定額の２つを必ず入力します。

うち自己資金が“０”または未入力の場合は、統計データに基づく自己資金比率を購入予定額に乗じて自己資金を自動計算します。

購入予定年齢のときの貯蓄残高が自己資金に足りない（計算となる）場合、自己資金が用意できるように住宅積立（その他支出）を自動で計上します。

購入予定額から自己資金を除いた金額は、住宅ローンにより借入れ、購入予定年齢の翌年から住宅ローン返済を行う形で自動計算します。

住宅ローン年間返済額と完済予定時期が未入力の場合は、統計データに基づいて毎年の返済額（借入金返済）を自動計算します。

住宅ローン年間返済額が入力され、完済予定時期が未入力の場合は、入力された住宅ローン年間返済額と購入予定額（自己資金を除く）をもとに、完済時期を自動計算します。
なお、住宅ローンの金額と統計データにてらして、入力された年間返済額ではいつまでも返済が終わらない計算となってしまう場合は、入力された年間返済額を用いず、統計データに基づいて自動計算した毎年の返済額を計上します。

完済予定時期が入力され、住宅ローン年間返済額が未入力の場合は、入力された完済予定時期と購入予定金額（自己資金を除く）をもとに、毎年の返済額を自動計算します。

なお、住宅ローン年間返済額と完済予定時期がともに入力されていても、入力された金額と時期では住宅ローンの元金（自己資金を除く購入予定金額）に足りない場合は、シミュレーションボタンを押したときに住宅ローン年間返済額の修正を促すメッセージが表示されます。
また、毎年の借入残高は、各入力値をもとに金利を近似的に求め、その金利を用いて自動計算しますので、誤差がでることがあります。

現在の家賃・地代を入力することで、購入予定年齢以降は毎年の生活費の推計から家賃・地代の影響を自動的に調整します。