大学生のための金融リテラシー講座（大学連携講座の講師派遣）

講座の特徴

モデル講義計画

講義資料は、金融リテラシーに関する講義を行うことを検討している方や実際に講義をされている方などを対象に提供しています。「講義資料の使用に関する留意事項」を確認のうえ、ご使用ください。

フル連携タイプ（15コマ程度）

ミニ連携タイプ（5コマ程度）

テーマは一例です。

講義資料の使用に関する留意事項

• モデル講義計画は、1講座・15コマを想定して作成しています。
• 講義資料の著作権は、講義資料の作成者である金融経済教育推進会議の各構成団体に帰属します。ただし、講義資料が引用・転載する資料等の著作権は、当該資料等の原著作者等に帰属します。

• 講義資料の著作権者である金融経済教育推進会議の各構成団体は、次の①または②に該当する方が、その金融教育に関する講義を行う過程で使用することを目的として、講義資料の全部または一部を複製し、その複製物を受講者に提供することを許諾します。ただし、受講者以外の方が閲覧できる形で講義資料の全部または一部を配布することやWEBサイトに掲載することは認めておりません。

  ①大学等において金融教育に関する講義の準備を行っている方

  ②大学等において金融教育に関する講義を行っている方

• 3.により講義資料を使用するにあたっては、講義計画の変更または受講者の前提知識・理解力等に応じ、講義資料の内容を適宜改変（一部削除、加筆等）していただいて構いません。
• 3.および4.により講義資料を使用する場合には、使用者自らが内容に責任をもっていただくこととし、各講義資料の表紙には使用者（講義を担当する教員等）の氏名を表示してください。なお、金融広報中央委員会および各講義資料の著作権者である金融経済教育推進会議の構成団体は、講義資料の使用によって如何なる不都合が生じた場合にも、その責任は負いません。
• 3.および4.による講義資料の使用に関して、当委員会や著作権者である金融経済教育推進会議の構成団体への連絡は不要です。
• モデル講義計画と講義資料は、実際の講義で使用したものの一例です。今後の講義資料中の図表等のデータの更新は、講義資料を使用する方が必要に応じて行ってください。当委員会および金融経済教育推進会議の構成団体では対応いたしません。
• 講義資料の著作権者である金融経済教育推進会議の構成団体は、3.に掲げる場合に限り、講義資料の使用を許諾しています。その他の目的、方法による使用や出版物への転載等は一切許諾しておりません。

講座開講先（学部）

2024年度開講先

• 学習院大学（全学部）
• 関東学院大学（経営学部）
• 岐阜協立大学（経営学部）
• 慶應義塾大学（経済学部）
• 県立広島大学（地域創生学部）
• 甲南大学（リカレント教育センター）
• 神戸親和大学（全学部）
• 埼玉大学（経済学部）
• 実践女子大学（全学部）
• 椙山女学園大学（現代マネジメント学部）
• 専修大学（全学部）
• 大学コンソーシアム大阪（単位互換包括協定大学）
• 中央大学（商学部）
• 東京理科大学（経営学部）
• 東洋英和女学院大学（全学部）
• 名古屋短期大学（現代教養学科）
• 日本大学（経済学部）
• 広島大学（経済学部）
• 明治大学（経営学部、政治経済学部）
• 明治学院大学（経済学部）
• 明星大学（経営学部）