調査結果をご覧いただく上での留意点

１．調査結果の誤差

本調査の調査対象者数は8,000名である。調査の精度は、さいころを多く転がせば“1”の目が出る確率を限りなく真の値である6分の1に近づくのと同じように「標本数（調査対象数）が多いほど、調査結果は真の姿（真の世論）に近づいていく」という統計学上の“大数の法則”に基づいている。

では調査（仮に3,500名とする）の回答結果は、どの程度の誤差をもっているのだろうか。例えば3,500名のうち、Aという考えをもつ個人の比率が20％であった時には、真の比率は何％になると考えればよいであろうか。

下表は、調査対象数と調査結果の比率に応じた誤差の範囲を信頼度95％で計算した早見表である。これによれば先の結果は、調査対象者数が3,500名なので調査結果の比率はプラス・マイナス1.9％の誤差をもち、母集団の比率は、20回調査を行えばそのうち19回程度は20±1.9％の区間にあるという測定結果を得ることになる。

		調査結果の比率
		1％ (または 99％)	5％ (または 95％)	10％ (または 90％)	20％ (または 80％)	30％ (または 70％)	40％ (または 60％)	50％
調査 対象数	100名	2.8％	6.2％	8.5％	11.3％	13.0％	13.9％	14.1％
	250名	1.8％	3.9％	5.4％	7.2％	8.2％	8.8％	8.9％
	500名	1.3％	2.8％	3.8％	5.1％	5.8％	6.2％	6.3％
	1,000名	0.9％	1.9％	2.7％	3.6％	4.1％	4.4％	4.5％
	2,000名	0.6％	1.4％	1.9％	2.5％	2.9％	3.1％	3.2％
	3,000名	0.5％	1.1％	1.5％	2.1％	2.4％	2.5％	2.6％
	3,500名	0.5％	1.0％	1.4％	1.9％	2.2％	2.3％	2.4％
	4,000名	0.4％	1.0％	1.3％	1.8％	2.0％	2.2％	2.2％

P＝調査結果の比率、n＝サンプル数、各セルの計算式は

２．計数の表示

回答欄に併記された計数は、断りのない限り、選択肢形式の場合は回答比率（％、小数第2位四捨五入）、数値記入形式の場合は合計項目の回答世帯を分母とする平均値（単位未満四捨五入）を示す。回答ゼロの項目は－で示す。なお、無回答者を掲記していないため、単数回答項目についてその回答比率の合計は必ずしも100にならない。