金融用語解説
あ行
- IT革命
- 悪質商法
- アドオン方式(add-on)
- 意思決定(decision making)
- インサイダー取引
- ウェブマネー
- エコファンド(eco fund)
- エコマネー(eco money)
- エンゲル係数
- 円高・円安
- オープン価格 (open price)
か行
- 外貨預金
- 外国為替(市場)
- 外国為替証拠金取引
- 介護保険
- 改正貸金業法
- 家計 (household)
- 家計管理
- 可処分所得 (disposable income)
- 割賦販売
- 株価(share price ; stock price)
- 株式 (stock ; share)
- 株式会社
- 株主代表訴訟
- 貨幣 (money)
- 完全失業率
- 元本(元本保証・元本割れ)
- 機会費用 (opportunity cost)
- 基準割引率および基準貸付利率(公定歩合)
- 規制緩和 (deregulation)
- キャッシュレス社会(cashless society)
- キャッシング(cash advance)
- キャピタル・ゲイン(capital gain)
- 金融機関
- 金融市場
- 金融自由化
- 金融商品
- 金融商品取引法
- 金融商品販売法
- 金融政策
- 金融庁
- 金融ビッグバン
- 金融持ち株会社
- 金利
- クーリング・オフ(cooling - off)
- クレジットカード(credit card)
- クレジット契約
- 契約
- 源泉徴収制度
- 公共料金
- 公定歩合
- 国債 (government bonds)
- 国民生活センター
- 国民年金
- 個人情報
- 個人年金
- コーポレートガバナンス(corporate governance)
- コンシューマリズム(consumerism)
さ行
- サービス
- 債券(bond)
- 財テク
- 先物取引(futures trading)
- サブプライムローン
- 自己責任
- 自己破産
- 市場経済
- 社会保険
- 社会保険料
- 社債(corporate bonds)
- 住宅ローン
- 需要・供給
- 奨学金
- 証券会社
- 上場企業
- 消費支出・非消費支出
- 消費者運動
- 消費者基本法
- 消費者教育推進法
- 消費者金融
- 消費者契約法
- 消費者市民社会
- 消費者主権
- 消費者信用
- 消費者庁
- 消費者の権利・責任
- 消費者物価指数(Consumer Price Indexes)
- 消費生活アドバイザー
- 消費生活センター
- 商品テスト
- ストックオプション(stock option)
- 生活設計
- 税金(tax)
- 製造物責任法(Product Liability Law)
- 生命保険
- セーフティネット(safety net)
- 損害保険
た行
- 多重債務
- 団体訴権(class action)
- 知的財産権
- 直接金融・間接金融
- 貯蓄
- 通信販売(mail order)
- ディスクロージャー(disclosure)
- デビットカード(debit card)
- デリバティブ
- 電子商取引(electronic commerce)
- 電子マネー(electronic money)
- 投資(investment)
- 投資信託 (investment trust : mutual fund)
- 東証株価指数 (Tokyo Stock Price Index : TOPIX)
な行
- 72の法則
- 日経平均株価 (Nikkei Dow Average ; Nikkei 225)
- 日本銀行(Bank of Japan)
- NISA(ニーサ)
- ニート
- ネットバンキング(internet banking)
- 年金問題
- ノンバンク(non-bank)
は行
- バブル経済(bubble economy)
- 販売信用
- ファイナンシャルプランナー(financial planner)
- 複利
- 物価指数
- 振り込め詐欺
- プリペイドカード (prepaid card)
- 不良債権 (bad debt)
- 分散投資
- ヘッジファンド
- 変額保険
- 訪問販売
- 保証書
ま行
や行
ら行
※解説中の太字部分は、金融用語として解説されています。